活動紹介
ヘルスプロモーション研究センターの具体的な活動を、関連する文献に沿って紹介します。
医療施設と協働した予防医療活動の推進事業
文献レビュー
新型コロナウイルス感染拡大が生活習慣・メンタルヘルスに及ぼした影響 －国内外の研究結果から－
これまで報告された国内外の調査研究をもとに、新型コロナウイルス感染拡大が生活習慣（食生活、身体活動、喫煙・飲酒）やメンタルヘルスにどのような影響を及ぼしたのかについて解説しています。
月刊地域医学 2021;35(08):730-734.
病院との協働
病院職員を対象とした禁煙補助薬の 新しいエビデンスに基づいた治療の試み
台東区立台東病院の職員を対象に、12週間の標準治療のほか、禁煙補助薬の新しいエビデンスに基づいた24週間の2つの禁煙治療メニューを提供し、その実行可能性と有効性を検討しました。
月刊地域医学 2018;32(8):687-695.
病院との協働
「台東病院・老健千束祭」の開催意義と職員の認識－全職員を対象としたアンケート調査を通して－
台東区立台東病院・老人保健施設千束で開催した病院祭の評価と、今後のヘルスプロモーション病院としての取組を検討するため、職員を対象にアンケート調査を行いました。その結果を報告しています。
月刊地域医学 2020;34(09):704-709.
病院との協動
地域住民と共に、生活習慣病の発症・重症化予防や介護予防等、病院や診療所が取り組んでいるヘルスプロモーション活動について、医師や保健師、管理栄養士、作業療法士等、多職種からの発信を掲載しています。
月刊地域医学 2019;33(4):11-38.
病院との協働
地域ヘルスプロモーション病院としての病院祭の開催「台東病院・老健千束祭」
台東病院・老健千束が、地域のヘルスプロモーション病院として患者・利用者や地域住民の予防活動に取り組む施設であることを周知する病院祭を開催しました。
本稿では、多職種がチームを組んで企画したプログラムなど病院祭の概要を紹介しています。
月刊地域医学 2019;33(11):946-950.
大学との協働
「ともしび塾」の一環として行った喫煙・飲酒ワークショップの報告
自治医科大学との協働事業である「ともしび塾」の一環として、3年生を対象に「喫煙」と「飲酒」をテーマに、患者の禁煙指導や節酒・禁酒指導に役立つ講義と演習を組み合わせたワークショップを開催しました。
月刊地域医学 2019;33(09):736-740.
病院との協働
地域ヘルスプロモーション病院を目指して－「地域連携の会」報告－
台東区立台東病院・老人保健施設千束が行政や医師会、介護事業者等を対象に開催した「地域連携の会」において、「地域ヘルスプロモーション病院」として活動を報告した内容を紹介しています。
月刊地域医学 2019;33(5):382-385.
大学との協働
自治医科大学との協働事業である「ともしび塾」の一環として、毎年1年生を対象に、食育ワークショップを開催しています。2018年から年２回の開催となり、その概要について紹介しています。
月刊地域医学 2019;33(3):222-229.
文献レビュー
医療・介護施設における職員の食生活改善のための食環境整備に向けて
医療・介護施設における職員の健康管理を目的とした食生活改善に役立つ情報提供として、医療施設における食環境整備に焦点を当て、海外の食環境評価尺度および介入の実践例をと協会施設における今後の構想について紹介しました。
月刊地域医学 2018;32(12):1090-1096.
病院との協働
台東区立台東病院・老人保健施設千束における禁煙推進プロジェクトの活動と今後の展望
当協会では、台東区立台東病院・老人保健施設千束をモデル施設として禁煙推進プロジェクトを進めており、本稿では、プロジェクトの概要や、入院および禁煙外来受診患者の喫煙の実態把握状況について紹介しています。今後は、喫煙・禁煙している職員に対するフォーカスグループインタビュー調査や、eラーニングによる指導者トレーニングを実施予定です。
月刊地域医学 2016;30(10):864-868.
病院との協働
医療施設における禁煙の有効性を、1．医療や健診等の場での短時間支援、2．入院患者に対する禁煙支援、3．電話による無料の電話相談に分けて紹介しています。また、諸外国での医療施設における禁煙推進の取り組み事例を紹介するとともに、今後の協会施設における禁煙推進の進め方について検討しています。
月刊地域医学 2015;29(10):793-797.
病院との協働
医療の場におけるヘルスプロモーション活動の展開が国際的に求められている中で、本報では、HPH（Health Promoting Hospitals & Health Services）の概要や国際HPHネットワークの主な活動、HPHに取り組むことにより期待される効果等について紹介をしています。当センターも2015年10月に結成された日本HPHネットワークに加入し、協会内施設においてHPHの取り組みを開始しています。
月刊地域医学 2016;30(05):386-389.
診療所との協働
第2回 明日香村健康カフェ「美味しく食べて，楽しく減塩」教室の試み
奈良県明日香村国保診療所の健康カフェ第2弾として、診療所の医師・管理栄養士と一緒に企画し、通院患者を対象にした減塩教室を開催しました。クイズ形式の講義や試食付の調理デモ、食塩のとり方を把握する尿検査を行いました。
月刊地域医学 2017;31(05):394-397.
診療所との協働
静岡県西伊豆町田子診療所の待合室にて、地域住民を対象にしたフレイル予防教室を実施しました。教室では、簡易のチェック票にて参加者自身のフレイルチェックを行った後、フレイル予防の３本柱である栄養、運動、社会参加について説明をしたり、フレイル予防に効果的な筋力運動を参加者に体験してもらいました。
月刊地域医学 2015;29(10):790-792.
診療所との協働
奈良県明日香村国保診療所にて、通院患者を対象に糖尿病教室を実施しました。糖尿病に関するクイズ、医師や管理栄養士による講義のほか、薄味で美味しい旬の野菜を使ったレシピの紹介や試食等を交えた参加体験型のプログラムとなりました。
月刊地域医学 2015;29(04):280-283.
大学との協働
自治医科大学の1年生を対象に、食をテーマにワークショップを開催しました。学生食堂を活用して1食の適量と料理のバランスを見て食べて体験的に学び、学生と食生活の課題解決に向けてディスカッションしました。
月刊地域医学 2017;31(04):308-313.
JADECOMけんぽとの協働
職員の健康増進に向けたランチョンセミナーの試み－JADECOMけんぽとヘルプロの協働－
協会職員が集まる学会の場を活用して、JADECOMけんぽと事業者、ヘルプロの合同企画としてランチョンセミナーを開催しました。職員の健康課題の実態を共有し、職員の健康づくりに役立つ最近の話題を情報提供しました。
月刊地域医学 2017;31(11):896-901.
事例紹介
病院での組織的な禁煙推進を図るために、先進事例として熊本機能病院（熊本県）と南山病院（沖縄県）における患者、職員への禁煙支援の取り組みの概要を紹介し、今後の課題を考察しました。
月刊地域医学 2017;31(10):810-816.
事例紹介
医療の場でのヘルスプロモーション「糖尿病の重症化予防を目的とした『健康おたすけ隊』の取り組み」
協会主催の第11回JADECOM学術大会で協会施設のヘルスプロモーション活動を紹介しディスカッションするセッションを行いました。本稿は、話題提供していただいた六ヶ所村地域家庭医療センターの取り組みをヘルプロからの情報提供と合わせて報告しています。
月刊地域医学 2017;31(12):1016-1021.
事例紹介
医療の場でのヘルスプロモーション − 事例から学ぶ活動のコツ−
協会主催の第10回へき地・地域医療学会において、「医療の場でのヘルスプロモーション－事例から学ぶ活動のコツ－」と題したセッションを行いました。本稿では、協会の2つの医療施設の事例から挙がった課題について参加者とディスカッションした内容を中心に、セッションの概要を紹介しています。
月刊地域医学 2016;30(11):946-949.
文献レビュー
プライマリ・ケアにおける行動変容カウンセリングの有効性－U.S. Preventive Services Task Forceによる最新の知見より－
プライマリ・ケアに携わる医療従事者が行動変容支援を効果的に行うための情報提供として、米国予防医専門委員会（U.S. Preventive Services Task Force）に焦点を当て、食事、運動、飲酒、喫煙の４テーマにおける行動変容カウンセリングの有効性について最新の知見を紹介しています。
月刊地域医学 2016;30(01):46-53.
自治体と協働したモデル事業
事例紹介
地域で進めるコロナ禍の生活習慣病とフレイルの予防−青森県東通村「村民健康チャレンジ」の試み－
コロナ禍での生活習慣病とフレイルの悪化防止を目的に、青森県東通村で実施された「村民健康チャレンジ」の概要を紹介し、住民の反応や取り組みの意義について報告しています。
月刊地域医学 2021;35(8):746-750.
事例紹介
地域ぐるみで減塩に取り組んでいる市町村の活動事例を、ヘルスプロモーションの観点から、それぞれの特徴や成果を整理して紹介しています。
月刊地域医学 2020;34(6):462-467.
生活習慣病予防
真鶴町における地域ぐるみの減塩対策を考える ワークショップ報告
真鶴町で健康的な食生活が送れるまちづくりを目指して、食や健康に関わる多機関の関係者と、「食」をテーマに減塩に焦点を当てたワークショップを開催ました。本稿ではそのワークショップの概要を紹介しています。
月刊地域医学 2019;33(6):478-483.
生活習慣病予防
真鶴町ではがん・循環器疾患の死亡率が高く、その具体的な対策を検討するために、真鶴町の食生活の実態を把握する食生活実態調査を行いました。本稿では、2017年度に実施した食事調査の方法と結果を報告するとともに、調査結果をふまえた考察および今後の展開を述べています。
月刊地域医学 2018;32(8):696-722.
生活習慣病予防
奈良県明日香村では、奈良県立医大や当センターと協働して一次予防の取り組みを行っており、2017年度の「健康あすか21」の策定にむけて、住民や関係者のニーズや実態の把握を目的としたワークショップを開催しました。本稿では、そのワークショップの概要を報告しています。
月刊地域医学 2016;30(09):790-793.
生活習慣病予防
「真鶴町健康カフェ」カードゲームとMisoカフェを取り入れた体験型セミナー
神奈川県真鶴町の国保診療所が企画運営している「真鶴町の地域医療を考える会」での講演依頼を受けて、「食」をテーマにした体験型セミナーを実施しました。セミナーでは、カードゲームを用いたグループワークで町が抱える「食」の課題について考えたり、種類の異なる味噌汁を飲み比べる味わい体験（Misoカフェ）を行いました。
月刊地域医学 2015;29(08):620-623.
フレイル予防
群馬県嬬恋村におけるフレイル予防の取り組み－フレイル予防教室（わっきゃない教室）開催の報告－
2017年度から嬬恋村で「住民主体のフレイル予防教室」が開催されています。本稿は、運営の担い手であるフレイル予防サポーターの視点から、教室の様子や教室の効果、課題について報告しています。
月刊地域医学 2018;32(03):228-232.
フレイル予防
群馬県嬬恋村におけるフレイル予防の取り組み－フレイル予防教室開催にむけたサポーター養成研修の概要－
2016年9月～12月にかけてサポーター養成研修を開催し、フレイル予防教室の担い手の養成を行いました。本稿では、研修の概要を中心にサポーター養成の取り組みについて報告しています。
月刊地域医学 2017;31(03):206-210.
フレイル予防
群馬県嬬恋村におけるフレイル予防の取り組み－高齢者健康調査の結果とフレイル予防教室の概要－
2016年度に群馬県嬬恋村と当協会の間で連携協約を締結し、村ぐるみでフレイル予防の取り組みを行っています。本稿では、取り組みの概要や歩みについて述べるとともに、2016年度に実施した嬬恋村高齢者健康調査や2017年度から開始予定のフレイル予防教室の概要を紹介しています。
月刊地域医学 2017;31(02):122-129.
フレイル予防
2015年度から群馬県嬬恋村、嬬恋村国民健康保険診療所と当センターが連携して、村ぐるみでフレイル予防の取り組みを開始しました。本稿では、健康づくりを担う関係者を対象に行った研修会や、村内全11地区を巡回して行ったフレイル予防教室について紹介をしています。2016年度にはフレイル予防サポーターの養成を行い、2017年度から養成したサポーターが担い手となるフレイル予防教室を開始します。
月刊地域医学 2016;30(02):144-147.
文献レビュー
フレイルの歴史や概念の変遷を紹介するとともに、有症率や予後に関する国内の研究成果を概説しています。
月刊地域医学 2018;32(04):312-320.
指導者の養成・情報発信
禁煙支援セミナー「禁煙支援の困りごと解決！スキルアップセミナー」開催報告
2022年から公開した、通年で学習可能な禁煙指導者用WEB学習教材「J-STOPネクスト」の公開を記念してセミナーを開催しました。概要を紹介するとともに、禁煙支援・治療のスキルアップを図ることを目的として、日常診療や健診、禁煙外来などの場で直面する疑問や困りごとに専門家が経験をもとに回答しました。
月刊地域医学 2022;36(12):1110-1112.
フレイル予防セミナー「フレイル予防の新たな地域展開を目指して」開催報告
2022年度に実施したセミナー「フレイル予防の新たな地域展開を目指して」の内容を報告しています。地域の実態に合わせたフレイル予防の新たな展開や仕組みづくりを考える機会とすることを目的に、民間企業がフレイル予防に主体的に参画している事例を紹介しました。
月刊地域医学 2022;36(11):1008-1010.
指導者の養成・情報発信
ヘルプロ教材「コロナに負けない！新型コロナ長期戦に向けた心と体づくり」の紹介
コロナ禍において感染症対策と生活習慣病およびフレイル予防を両立させ、心身ともに健康に過ごすための啓発教材（ポスター）を作成しました。その概要と地域での活用例を紹介しています。
月刊地域医学 2020;34(09):714-719.
今こそ地域診断 ～介護予防編～ 地域マネジメント支援システム等を用いた地域診断の進め方
2018年７月12日に行った、ヘルスプロモーション研究センター主催のセミナー「今こそ地域診断～介護予防編～」の講演内容を、講師を担当した辻大士先生に詳しく解説していただきました。
月刊地域医学 2018;32(10):900-907.
ヘルスプロモーション研究センターでは、今後ますます進む高齢化にむけて、フレイル予防の取り組みを普及するため、新たにフレイル予防に関する教材を開発しました。その内容や特徴を詳しく紹介しています。
月刊地域医学 2019;33(02):150-151.
2018年７月に改正健康増進法が成立し、2020年４月１日より全面施行されることになりました。このような流れを受け、ヘルスプロモーション研究センターでは、受動喫煙の健康影響や法改正について周知するためのポスターとリーフレットを作成しました。
月刊地域医学 2019;33(07):560-562.
随時尿のナトリウム/カリウム比に着目した食事の評価－健診データからの考察－
ナトリウム（食塩）やカリウムの摂取状況を把握する指標として注目されているナトリウム/カリウム比について、ヘルプロが地域や職域の健診の場で随時尿を用いて測定した結果を踏まえて、評価の課題について考察しました。
月刊地域医学 2018;32(11):990-994.
臨床研究を企画し、実践するために知っておきたい疫学研究の基本的な方法論、及び調査票とその収集方法など「疫学」の基礎について解説しました。
月刊地域医学 2018;32(9):804-812.
高校生を対象にした食生活・食環境改善を考える食育プログラムの試み
修学旅行の高校生に、キャリア教育の一環として、食をテーマにした教育プログラムを実施しました。コンビニのお弁当を教材に用い、演習やディスカッションを通じて、健康的な食事についてみんなで考えました。
月刊地域医学 2017;31(08):640-643.
2015年度に実施したセミナー「研究費取得のコツ」について、その内容を報告しています。本セミナーでは、研究者だけでなく、現場で実践している医師やコメディカル等の研究活動を支援することを目的に、実際に研究費申請の審査に関わってきた講師が、指摘が多い事項や申請が通りやすくなるポイント等を丁寧に解説しました。
月刊地域医学 2015;29(09):708-709.
2016年度に2日間にわたり実施したセミナー「今こそ地域診断」について、各講師に執筆を依頼し、セミナーの内容を紹介しています。1日目は記述疫学の基礎と既存統計資料の活用、2日目は特定健診データ等を用いた地域診断の進め方について学習しました。
月刊地域医学 2016;30(07):578-584.
禁煙支援・治療に関するeラーニングを活用した指導者トレーニングの普及（J-STOP事業）
当協会では、2015年から日本禁煙推進医師歯科医師連盟と共同して、eラーニングとWeb簡易学習を活用した禁煙支援・治療の指導者トレーニング事業を実施しています。本稿では、トレーニングプログラムの概要と効果、プログラムの利用方法について紹介しています。
月刊地域医学 2015;29(11):906-910.
ヘルスプロモーション研究センターの活動紹介−「今こそ地域診断」セミナー報告とともに−
当センターは2015年度から新しい体制で活動を開始しました。本稿では、新しい体制になってからの活動方針を紹介するとともに、2015年度に実施したセミナー「今こそ地域診断」の内容を報告しています。「今こそ地域診断」セミナーは、既存の保健統計資料等を駆使して地域の健康課題を明らかにする手法を学ぶこと、さらに、予防を含めた地域医療や保健サービスのあり方を考えることを目的として開催しました。
月刊地域医学 2015;29(07):538-541.
保健と医療をつなぐネットワークの構築
認知症者とその家族が地域において尊厳と希望を持った暮らしを継続するために、地域医療の果たす役割、自治体の医療との連携、認知機能低下を踏まえた老齢資産管理の必要性など、様々な立場での役割を解説しています。
月刊地域医学 2020;34(7):515-541.
協会の公衆衛生委員会の活動の一環として、2017年度の日本公衆衛生学会総会に合わせて、公衆衛生人材と地域医療人材との交流を図るワークショップを開催しました。それぞれの分野で活躍されている医師から話題提供していただき、参加者の皆さまと保健と医療の連携について意見を交わしました。
月刊地域医学 2018;32(02):142-146.
第74回 日本公衆衛生学会総会報告−「公衆衛生ねっと」自由集会とヘルプロ活動展示－
2015年11月4日～6日に、第74回 日本公衆衛生学会総会が長崎市で開催されました。この学術総会において、当センターが運営する「公衆衛生ねっと」の自由集会・情報交換会を開催し、さらに、一般展示として当センターの活動を紹介するブースを出展しました。本稿では、その概要を報告しています。
月刊地域医学 2015;29(12):1002-1004.
研究活動および研究支援活動
実施済み研究
「住民および行政等と協働した地域ぐるみのフレイル予防の有効性に関する研究」
研究代表者：野藤 悠
兵庫県養父市で展開しているシルバー人材センターを機軸としたフレイル予防施策の有効性を評価し、他地域への応用可能性を検討しました。
研究成果の公表
2016年4月-2019年3月
文部科学省科学研究費助成事業（若手研究（B））
現在実施している研究
「受動喫煙防止等のたばこ政策のインパクト・アセスメントに関する研究」
研究代表者：中村 正和
受動喫煙防止、警告表示（注意文言）の変更、広告の自主規制の見直し、たばこ税の段階的増税について、政策導入によるインパクトを評価し、政策形成・強化につながるエビデンスの構築と実効性のある政策提言を行っています。
2019年4月-2022年3月
厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）
現在実施している研究
「たばこ対策の推進に向けたコンピテンシー基盤型アドボカシー能力向上プログラムの開発」
研究代表者：道林 千賀子
分担研究者：中村 正和
自治体のたばこ対策の促進に向けて、保健師のアドボカシー実践能力の獲得・向上に焦点化したコンピテンシー基盤型教育プログラムを開発します。本研究については、公衆衛生におけるたばこ対策専門家としての立場から、研究全般に関する技術的助言を行っています。
2019年4月-2022年3月
厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）
実施済み研究
「自治体のたばこ対策の推進に関する保健師のコンピテンシー評価尺度の開発」
研究代表者：道林 千賀子
分担研究者：中村 正和
自治体のたばこ対策の推進に関する保健師のコンピテンシーの構成を解明し、尺度試案、尺度案の作成を経て、信頼性・妥当性の検証を行い、一般化できるコンピテンシー評価尺度を開発します。本研究については、公衆衛生におけるたばこ対策専門家としての立場から、研究全般に関する技術的助言を行いました。
2016年4月-2020年3月
文部科学省科学研究費助成事業（若手研究（B））
実施済み研究
「受動喫煙防止等のたばこ対策の推進に関する研究」
研究代表者：中村 正和
国民の健康を守る観点から、国際的に遅れている受動喫煙防止、広告・販売促進・後援の禁止、健康警告表示の3政策に重点をおき、政策化に役立つエビデンスの構築を行い、実効性のある政策提言を行いました。2018年７月の受動喫煙対策を強化する改正健康増進法の成立にあたり、研究班で創出したエビデンスが、法改正の実現に一定の貢献をしました。
研究成果の公表
- Hori, M, et al. Secondhand smoke exposure and risk of lung cancer in Japan: a systematic review and meta-analysis of epidemiologic studies. Jpn J Clin Oncol, 2016, 46(10):942-951
- Tabuchi T, et al. Heat-not-burn tobacco product use in Japan: its prevalence, predictors and perceived symptoms from exposure to secondhand heat-not-burn tobacco aerosol. Tob Control, 2018, 27: e25-e33
- Yamato Hiroshi, et al. Smoke-Free Legislation and Acute Coronary Syndrome. Circulation Journal, 2018, 82（7）: 1749-1751
- 岡本光樹. 特別寄稿 東京都受動喫煙防止条例と健康増進法改正の成立東京都受動喫煙防止条例と健康増進法改正の成立. 日本禁煙学会雑誌, 2018, 13(4): 49-63.
- 片野田耕太. 受動喫煙の健康被害. 医学のあゆみ, 2018, 265(10): 855-859.
- 中村正和. 健康日本21（第二次）－5年の成果とこれからの取り組み 「喫煙」について. 健康づくり, 2019, 489: 12-15.
- 欅田尚樹. 特集「喫煙のサイエンスIII」 基礎医学とのダイアローグ 加熱式タバコと喫煙のバイオマーカー. THE LUNG perspectives, 2019, 27(1): 57-61.
- 大和 浩. 受動喫煙対策の実践 2020改正法施行に向けて 受動喫煙の健康影響に関する最新情報. 保健師ジャーナル, 2019, 75（2）: 105-112.
- 大和 浩. 加熱式タバコの健康影響. 医学のあゆみ, 2019, 268（8）: 659-660.
2016年4月-2019年3月
厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）
実施済み研究
「公共的な空間におけるたばこ等から生じる有害物質による健康障害の予防法の開発に関する研究」
研究代表者：大和 浩
分担研究者：中村 正和 『自治体や医療施設における受動喫煙防止を含む喫煙対策の効果的な推進方策の検討と普及』
自治体や医療施設における受動喫煙防止を含むたばこ対策の推進を目的として、受動喫煙防止条例制定の経緯の多角的な検討と、医療施設におけるたばこ対策の好事例の収集と育成に関する研究を行いました。
2015年4月-2018年3月
日本医療研究開発機構研究開発費（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策実用化研究事業）
実施済み研究
「標準的な健診・保健指導プログラム（改訂版）及び健康づくりのための身体活動基準２０１３に基づく保健事業の研修手法と評価に関する研究」
研究代表者：津下 一代
分担研究者：中村 正和 『禁煙支援に関する指導者教育と評価に関する研究』
模擬喫煙者を用いて指導者の禁煙支援スキルをトレーニング前後で測定した資料を用いて、指導者のスキルと知識、態度、自信、行動との関連を調べるとともに、指導者スキル評価の簡易化の検討を行いました。
研究成果の公表
2015年4月-2016年3月
日本医療研究開発機構研究開発費（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策実用化研究事業）
実施済み研究
「健康日本21（第二次）の推進に関する研究」
研究代表者：辻 一郎
分担研究者：中村 正和 『自治体等のたばこ対策の効果的な推進方策や支援環境の検討』
健康日本21の第二次計画における自治体等のたばこ対策の推進方策や支援環境について検討し、その成果を実践マニュアルとしてまとめました。
2013年4月-2016年3月
厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）
実施済み研究
「たばこ規制枠組み条約を踏まえたたばこ対策に係る総合的研究」
研究代表者：中村 正和
たばこ対策の推進を目指して、WHOのたばこ規制枠組み条約（FCTC）の履行状況の検証、喫煙の健康被害の法的・倫理的側面からの検討、たばこ規制の行動経済・医療経済学的評価等についての研究を行いました。研究成果に基づいて学会等と協働して政策提言を行い、2016年からの禁煙治療の若年者への保険適用拡大に貢献しました。また、わが国で取り組みが遅れている受動喫煙防止や警告表示、広告等の規制等について、今後の規制強化にむけてファクトシートを作成しました。
研究成果の公表
- TABUCHI, Takahiro, et al. Complete workplace indoor smoking ban and smoking behavior among male workers and female nonsmoking workers’ husbands: a pseudo cohort study of Japanese public workers. BioMed research international, 2014, 2014.
- TABUCHI, Takahiro, et al. Maternal and paternal indoor or outdoor smoking and the risk of asthma in their children: A nationwide prospective birth cohort study. Drug & Alcohol Dependence, 2015, 147: 103-108.
- 田淵貴大, et al. 日本における年齢階級・学歴・医療保険別の受動喫煙格差. JACR Monograph, 2014, 20: 39-48.
- TABUCHI, Takahiro, et al. Tobacco price increase and smoking behaviour changes in various subgroups: a nationwide longitudinal 7-year follow-up study among a middle-aged Japanese population. Tobacco control, 2016, tobaccocontrol-2015-052804.
- TABUCHI, Takahiro, et al. Awareness and use of electronic cigarettes and heat‐not‐burn tobacco products in Japan. Addiction, 2016, 111.4: 706-713.
- TABUCHI, Takahiro, et al. Are partial workplace smoking bans as effective as complete smoking bans? A national population-based study of smoke-free policy among Japanese employees. Nicotine & Tobacco Research, 2015, 18.5: 1265-1273.
- TABUCHI, Takahiro, et al. Tobacco price increase and smoking cessation in Japan, a developed country with affordable tobacco: a national population-based observational study. Journal of epidemiology, 2016, 26.1: 14-21.
- SAITO, Junko, et al. ‘Only Fathers Smoking’ Contributes the Most to Socioeconomic Inequalities: Changes in Socioeconomic Inequalities in Infants’ Exposure to Second Hand Smoke over Time in Japan. PloS one, 2015, 10.10: e0139512.
- 長谷川浩二, et al. 診療ガイドラインにおける禁煙推奨の位置づけに関する調査研究. 日本公衆衛生雑誌, 2016, 63.12: 758-768.
- 仲下祐美子, et al. たばこ規制に対するたばこ使用者を対象にした調査結果の国際比較. 厚生の指標, 2016, 63.6: 24-32.
2013年4月-2016年3月
厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）
実施済み研究
「発がんリスクの低減に資する効果的な禁煙推進のための環境整備と支援方策の開発ならびに普及のための制度化に関する研究」
研究代表者：中村 正和
本研究は政策研究として、わが国の現状を踏まえ、喫煙率の大幅な減少につながるたばこ規制方策の政策提言を行いました。その結果、2012年のがん対策推進基本計画における喫煙や受動喫煙の数値目標の設定、2013年からの特定健診・特定保健指導における喫煙に対する保健指導の強化などの政策の実現に一定の貢献をしました。
研究成果の公表
- 伊藤ゆり, et al. たばこ税・価格の引き上げによるたばこ販売実績への影響. 日本公衆衛生雑誌, 2013, 60.9: 613-618.
- 谷口千枝, et al. 薬局での対面販売による禁煙補助薬によって禁煙成功者を生み出すのに要したコストの推計. 厚生の指標, 2014, 61.3: 25-31.
- TANIGUCHI, Chie, et al. Varenicline is more effective in attenuating weight gain than nicotine patch 12 months after the end of smoking cessation therapy: an observational study in Japan. Nicotine & Tobacco Research, 2014, 16.7: 1026-1029.
- 大和浩, et al. 某ファミリーレストラングループにおける客席禁煙化前後の営業収入の相対変化 未改装店, 分煙店の相対変化との比較. 日本公衆衛生雑誌, 2014, 61.3: 130-135.
- HAGIMOTO, Akiko, et al. Effects of Trained Health Professionals’ Behavioral Counseling Skills on Smoking Cessation Outcomes. Annals of Behavioral Medicine, 2018.
2010年4月-2014年3月
厚生労働科学研究費補助金（第3次対がん総合戦略研究事業）
実施済み研究
「効果的な禁煙支援法の開発と普及のための制度化に関する研究」
研究代表者：中村 正和
喫煙者に対する禁煙治療･支援の推進と喫煙者の禁煙の動機を高める環境整備の両視点から研究を行い、特定健診等の健診の場での1-2分程度で実施できる禁煙介入方法を開発しました。たばこ税・価格の大幅値上げや公共場所・職場における受動喫煙防止の法規制の強化に焦点を当てた政策研究に取り組み、2010年のたばこ税・価格の引き上げの実現等につながりました。
研究成果の公表
- OSHIMA, Akira, et al. Sensitivity Analysis of the Efficacy of Varenicline in Smoking Cessation With a Special Reference to Study Dropouts. Journal of Smoking Cessation, 2009, 4.2: 86-91.
- HAGIMOTO, Akiko, et al. Smoking cessation patterns and predictors of quitting smoking among the Japanese general population: a 1‐year follow‐up study.Addiction, 2010, 105.1: 164-173.
- KATANODA, Kota, et al. Projected cancer mortality among Japanese males under different smoking prevalence scenarios: evidence for tobacco control goal setting. Japanese journal of clinical oncology, 2011, 41.4: 483-489.
2007年4月-2010年3月
厚生労働科学研究費補助金（第3次対がん総合戦略研究事業）
実施済み研究
「効果的な禁煙支援法の開発と普及のための制度化に関する研究」
研究代表者：大島 明
分担研究者：中村正和 『医療の場における効果的な禁煙治療法の開発と普及のための制度化に関する研究』
医療の場における効果的な禁煙治療の普及を目指して、禁煙治療の制度化や診療ガイドラインの作成など、禁煙治療の普及に役立つ環境整備のあり方についての研究を行いました。研究成果にもとづき学会等と協働して政策提言を行い、2006年4月に診療報酬の改定に伴ってニコチン依存症管理料が新設され、外来での禁煙治療に対する保険適用が実現しました。
2004年4月-2007年3月
厚生労働科学研究費補助金（第3次対がん総合戦略研究事業）